コロナ19後遺症調査の現状と計画

原文リンク　3月31日

1. コロナ19後遺症調査の現状と計画

□  中央防疫対策本部（本部長チョン・ウンギョン庁長）は、コロナ19回復以降持続する後遺症に対する国内研究の現状および今後の計画を発表した。

 ○ 国立保健研究院が国立中央医療院、慶北大学病院、延世大学医療院など国内医療機関と協力し、実施した後遺症調査の結果、

   - 疲労感、呼吸困難、健忘症、睡眠障害、気分障害などの症状が最も一般的で、20〜79％の患者から確認された。

 ○ また、健康保険審査評価員資料を利用した分析では、コロナ19感染者19.1％が後遺症で医療機関を訪問したことが確認された。

   - ただし、後遺症の様相は、基礎疾患、重症度、入院の有無、調査方式などによって違いがあり、より綿密な研究が必要である。

 ○ 現在、コロナ19の長期化や変異などで、既存の治療知識だけでは対応に限界があり、積極的な管理のための標準化された精密資料確保を推進することになった。

   -  国立保健研究院は、国内14の医療機関が参加するネットワーク*を通じて、60歳未満の基底疾患のない確診者を含む約1,000人の対象を目指し、

       * ソウル、京畿道、忠清、慶尚、釜山、済州圏

   - 確診後3ヶ月および6ヶ月目に世界的に標準化された方法（WHO調査法）で後遺症調査を実施中であり、「22年下半期の中間結果を分析する予定だ。

   -  国立保健研究院はこれまでの研究では、基礎疾患患者、重症患者、入院患者中心で調査が行われ、正常成人の後遺症の頻度を把握することが難しかったが、

   - この研究を通してより正常な成人の正確な後遺症の頻度と側面を提示することができると説明した。