マイコプラズマ肺炎球菌感染症流行注意報解除 |
- 病院級標本監視医療機関の入院患者数が4週間連続で流行基準(250人)未満に減少、マイコプラズマ肺炎球菌感染症流行注意報解除('25年2月7日) * 最近4週間: (52週) 309人 → ('25年1週) 229人 → (2週) 202人 → (3週) 129人 → (4週) 113人
- インフルエンザなど呼吸器感染症はまだ流行中で、予防接種、手洗い、咳エチケット、マスク着用など、呼吸器感染症予防の遵守を引き続き呼びかけます。 |
疾病管理予防管理庁(庁長チ・ヨンミ)は、昨年6月24日に発令したマイコプラズマ肺炎球菌感染症流行注意報を2月7日(金)に解除*すると発表した。
* 解除基準 : 病院級標本監視医療機関の週間入院患者数が4週間連続250人未満の場合。
病院級標本監視医療機関のマイコプラズマ肺炎球菌感染症入院患者数*は、昨年8月をピーク(1,179人)に減少傾向を示した後、11月以降大幅に減少し、最近4週連続で流行基準以下**に低下した。
* 急性呼吸器感染症標本監視結果(200病床以上の病院級医療機関221ヵ所)
* * 最近4週間: (52週) 309人 → ('25.1週) 229人 → (2週) 202人 → (3週) 129人 → (4週) 113人
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[2024年以降のマイコプラズマ肺炎球菌感染症標本監視入院患者数('24年 1月1日~'25年1月25日) ] |
マイコプラズマ肺炎球菌感染症は標本監視対象の第4級感染症で、マイコプラズマ肺炎球菌(Mycoplasma pneumoniae)感染による急性呼吸器感染症であり、主に小児・青年層で3-4年周期で流行する特性を示してきた。
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[最近11年間のマイコプラズマ肺炎球菌の入院患者週別発生状況('14年～'25年1月25日) ] |
新型コロナの大流行後、'23年の冬季にマイコプラズマ肺炎球菌感染症が増加傾向を示したが、'24年に再び大きく流行し、疾病管理庁は国民と医療界にマイコプラズマ肺炎球菌感染症の流行を知らせ、積極的な治療を促すため、関連学会と共に基準*を設け、流行注意報を発令('24年6月24日)した。
* マイコプラズマ肺炎球菌感染症流行注意報の発令基準
: 標本監視入院患者数が2週間連続して250人以上の場合、専門家の諮問を経て発令。
また、流行注意報発令期間には、18歳以下の小児・青年に対するマイコプラズマ肺炎菌迅速抗原検査に保険給付を適用することで、より積極的な検査と治療を誘導した。
* 流行注意報解除日からは、18歳以下の抗原検査の保険給付一括適用は中止され、肺炎などの所見とともに決められた臨床基準を満たす場合にのみ保険給付適用(添付資料4：この翻訳では略す)
今回の流行で、疾病管理庁は小児青少年関連専門学会とともに、1次治療薬(マクロライド系抗生物質)に耐性を示す患者を対象に「小児マクロライド難治性マイコプラズマ肺炎抗生物質治療指針」を作成('24年2月)し、医療界に共有し、
同指針で2次治療薬として提示されたテトラサイクリン系、キノロン系抗生物質の安全な使用を支援するため、医療人と患者・保護者を対象に「2次抗生物質の安全使用ガイド」などを配布した('25年1月)。
また、コロナ19以降、呼吸器感染症PCR検査の普遍化など変化した医療環境を反映し、マイコプラズマ肺炎菌感染症の重症度基準などを含め、総合診療指針を2025年上半期まで策定している。
チ・ヨンミ疾病管理庁長は「昨年8月をピークに大きく流行したマイコプラズマ肺炎球菌感染症の流行注意報は解除したが、依然としてインフルエンザなどの呼吸器感染症が大きく流行している」と述べて、
「韓国では毎年冬季に呼吸器感染症が流行するため、インフルエンザなどの呼吸器感染症予防のため、適時にワクチン接種を行い、手洗い、咳エチケット、マスク着用など呼吸器感染症予防を徹底する必要がある」と強調し、
「発熱や呼吸器症状がある場合は、早期に医療機関を訪れ、適切な診療を受けてほしい」と呼びかけた。
